標準言語聴覚障害学 言語聴覚療法管理学**医学書院/深浦 順一/978-4-260-05754-7/9784260057547**
発行 2025年1月
判型:B5判 208頁
ISBN 978-4-260-05754-7
編集:深浦 順一 / 内山 量史 / 種村 純
言語聴覚士のために作られた初めての「管理学」の教科書
言語聴覚士のために作られた初めての「管理学」の教科書が、「標準言語聴覚障害学」に加わります。言語聴覚士学校養成所指定規則の令和6年改正にならい、保健・医療・福祉の諸制度、職業倫理、リスクマネジメントを含む言語聴覚士業務のマネジメント、言語聴覚士の養成教育、キャリア教育の概要を網羅します。これらを学ぶことを通じて、言語聴覚障害の多岐にわたるニーズに応える言語聴覚療法を展開することをめざします。
【目 次】
第1章 言語聴覚療法管理学の意義
1 言語聴覚療法管理学の意義
A 言語聴覚療法を取り巻く環境の変化
B 必修専門の新規科目としての言語聴覚療法管理学
C 言語聴覚療法の提供における管理・マネジメント
D 言語聴覚療法管理学とは
E 言語聴覚士を目指す学生が管理学を学ぶ意義
2 組織とマネジメント
A 組織とは
B 組織の基本形態
C 理念
D コンプライアンス
E 人事労務管理
F 組織(病院・施設)の体制と役割
G 多職種連携・チームアプローチ
H 組織のなかでの言語聴覚士の役割
第2章 保健・医療・福祉を取り巻く諸制度とマネジメント
1 社会保障制度と法律の概要
A 社会保障制度
B 社会保障制度の変遷と法律の制定
C 社会保険制度と関連する法律
D 社会福祉制度と関連する法律
E 公的扶助制度と関連する法律
F 公衆衛生および保健医療制度と関連する法律
G 国民の生活を生涯支える社会保障制度
2 医療保険制度
A 国民皆保険制度
B 保険医療機関
C 医療機能
D 病院の種類
E 高齢者医療制度
3 介護保険制度
A 介護保険制度の成り立ち
B 介護保険制度の仕組み
C 介護保険のサービス
D 言語聴覚士がかかわるサービス
4 障害福祉制度
A 時代的背景
B 障害児・者サービス
C 就労支援(障害者雇用促進法,障害者総合支援法)
D 福祉用具給付(貸与)等体系
E 障害等級
5 保健医療・公衆衛生
A 健康増進法
B 感染症法
C 健診(検診)制度
6 医療・介護・福祉従事者の資格法
A 資格法とその意義
B リハビリテーションと医療
C 言語聴覚療法の業務と資格法
7 言語聴覚士法
A 目的(第1条)
B 定義(第2条)
C 免許(第3条~第11条)
D 受験資格(第33条)
E 業務
F その他
第3章 言語聴覚士の職業倫理
1 倫理,倫理綱領とは
A 人間の尊厳と自己決定の権利
B 医療の倫理とパターナリズム
C 医療倫理の4原則
D 言語・認知機能障害者における意思決定能力とインフォームド・コンセントの問題
E 摂食嚥下障害と倫理的ジレンマ
F 言語聴覚療法と医療倫理
2 日本言語聴覚士協会の倫理綱領
A 倫理綱領制定まで
B 日本言語聴覚士協会の倫理綱領
C 課題と方向性
3 研究倫理
A 研究倫理とは
B 「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」について
C 科学研究による不正行為の防止
D 利益相反の開示
第4章 言語聴覚療法業務のマネジメント
1 医療・介護・福祉分野における業務のマネジメント
1. 診療情報,診療記録,情報の取り扱い
A 個人情報の取り扱い
B 診療記録,関連帳票
C 関連する福祉サービス
2. 報酬制度
A 診療報酬
B 介護報酬
C 障害福祉サービス等報酬
2 言語聴覚療法部門のマネジメント
A フォロワーシップとリーダーシップ
B 言語聴覚療法部門の目標設定と,言語聴覚士個人の目標設定
C 人事考課と個人面談
D リハビリテーション専門職のインセンティブ
E リハビリテーション専門職のストレスチェック
F 後輩の育成
3 リスク管理
A 有害事象とリスク管理
B 守秘義務と個人情報保護
C ハラスメント
4 感染対策
A 感染症の分類と種類
B 感染予防策
C 言語聴覚療法にかかわる感染予防策
第5章 言語聴覚士のキャリア教育と意義
1 養成教育のマネジメント
A 養成教育の意義
B 言語聴覚士学校養成所指定規則
C 言語聴覚士学校養成所指定規則の主な改正点
D 専任教員のマネジメント・管理体制
E 学生のマネジメント
F 国家試験受験のマネジメント
2 臨床実習のマネジメント
A 臨床実習の意義
B 臨床実習の段階的導入
C 臨床実習指導者養成講習会
3 キャリア教育
A キャリアとキャリア教育
B 言語聴覚士におけるキャリア形成の意義
C 自己研鑽の方法
D 生涯教育プログラム
E 社会貢献活動
第6章 マネジメントの実際
1 多職種連携
A 多職種連携とは
B 多職種連携の形態
C 多職種連携と言語聴覚士
D 多職種連携教育
2 チーム医療におけるマネジメント
A チーム医療とは
B チームのモデル
C チーム医療のマネジメントに必要なこと
3 地域住民の生活を支えるマネジメント
A 地域包括ケアシステム
B 地域包括ケアシステムの構築プロセス
C 地域診断
D 地域包括支援センター
E 自助・互助・共助・公助のとらえ方
F 介護予防
G 介護予防・日常生活支援総合事業
H 総合事業の対象者像
I 地域リハビリテーション活動支援事業
4 災害時の言語聴覚士の役割
A 災害リハビリテーションの基本概念
B 言語聴覚士の災害支援活動
C 避難所での食事支援における言語聴覚士の役割
5 職能活動
A 職能団体としての日本言語聴覚士協会
B 生涯学習プログラムと地域リハビリテーション活動支援に資する人材育成
C 言語聴覚士の広報活動
D プロボノ
コラム 地域包括支援センターで働く言語聴覚士が住民の生活を支えるマネジメント
付録1 関係法令
付録2 身体障害者障害程度等級表(身体障害者福祉法施行規則別表第5号)
Pointの答え
言語聴覚療法管理学の授業プラン
「標準言語聴覚障害学シリーズ」の特長と構成
Note一覧
1.指定規則改正の経緯
2.教育制度と関係法規
3.「基本チェックリスト」と日常生活支援総合事業
4.介護支援専門員(ケアマネジャー)
5.国際障害者年
6.保健医療と公衆衛生
7.健康日本21
8.民間資格と公的資格
9.言語聴覚士法制定の経緯
10.医療倫理の4原則
11.言語聴覚士の善行原則
12.共有意思決定支援
13.オーサーシップ
14.臨床業務で気をつけたいポイント
15.2024年度医療保険改定
16.リハビリテーション実施計画書
17.リハビリテーション・栄養・口腔連携体制加算
18.障害福祉サービスの報酬
19.国民健康保険団体連合会(通称:国保連合会)
20.人工内耳装用児支援加算
21.インシデントレポート
22.医療事故が発生したら
23.吸引
24.SNSの利便性と危険性
25.訪問リハビリテーションや送迎サービスでの感染対策
26.言語聴覚士教育ガイドラインとモデル・コア・カリキュラム
27.ベナーの看護論と技能習得のドレイファスモデル
28.多職種連携とチーム医療
29.チーム医療に必要な3つの心構え
30.認知症施策大綱