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標準言語聴覚障害学　地域言語聴覚療法学　第２版**医学書院/半田　理恵子/978-4-260-06260-2/9784260062602**

販売価格
4,620円（税込み）
編著
半田　理恵子
出版社
医学書院
分野
リハビリテーション技術

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特集
新刊
販売期間
2026/01/23～
商品コード
9784260062602
発行 2026年1月
判型：B5判　256頁
ISBN 978-4-260-06260-2

監修：半田 理恵子 ／ 藤田 郁代
編集：西脇 恵子 ／ 佐藤 妙子

定評ある地域言語聴覚療法学の教科書が、指定規則の改正に合わせて刷新！
言語聴覚士養成施設で学ぶ学生に最適のテキストの改訂第2版。本領域でもっとも歴史のある本書は、今改訂で言語聴覚士学校養成所指定規則の改正に合わせ大幅に刷新。地域言語聴覚療法の理念や歴史、制度面の解説のみならず、地域における成人、小児それぞれの特徴を、事例を交えて具体的に解説している。またカラー印刷、キーポイントやコラム（Note）欄、シラバス案などの掲載により分かりやすいテキストとなっている。

【目 次】
第1章　地域リハビリテーションの社会的背景と意義
 　1　地域リハビリテーション
　　A　地域リハビリテーションの社会的背景
　　B　地域リハビリテーションの定義と概念
　　C　地域リハビリテーションの歴史
　2　地域言語聴覚療法
　　A　地域言語聴覚療法の定義と役割
　　B　地域言語聴覚療法の特徴
　3　地域における連携
　　A　地域リハビリテーションにおけるサービスと連携
　　B　成人を対象とした地域における連携
　　C　小児を対象とした地域における連携

第2章　地域言語聴覚療法を支える制度
 　1　地域包括ケアシステムと制度
　　A　地域包括ケアシステム構築の背景
　　B　地域包括ケアシステム
　　C　地域包括ケアシステムの構築
　2　医療関連の制度
　　A　医療保険制度
　　B　医療提供システム
　3　介護関連の制度
　　A　介護保険制度
　　B　介護保険サービス提供システム
　4　福祉関連の制度
　　A　福祉制度
　　B　児童福祉制度
　　C　障害者福祉制度
　5　保健関連の制度
　　A　母子保健
　　B　学校保健
　　C　職域（産業）保健
　　D　地域保健
　　E　地域・職域連携
　6　教育関連の制度
　　A　日本の教育に関する法制度の概要
　　B　特殊教育から特別支援教育へ
　　C　今後に向けて
　7　就労関連の制度
　　A　障害者就労支援の基本的制度体系
　　B　医療機関における就労支援
　　C　教育から就労への移行支援制度
　　D　就労選択支援
　　E　福祉的就労から一般就労への移行支援
　　F　高齢者の就労支援制度
　　G　就労支援の課題
　8　地域のインフォーマル支援
　　A　インフォーマル資源（支援）とは
　　B　インフォーマル資源の探し方
　　C　インフォーマル資源の具体例：子ども食堂（地域食堂）
　　D　インフォーマル支援の基盤となる考え方

第3章　地域言語聴覚療法の展開
 　1　成人
　　A　展開プロセス
　　B　情報収集から支援へ
　　C　リスク管理
　　D　専門的支援
　2　小児
　　A　展開プロセス
　　B　情報収集から支援へ
　　C　リスク管理
　　D　専門的支援

第4章　地域言語聴覚療法の実際と事例
 　1　成人
　　A　失語症
　　B　高次脳機能障害
　　C　摂食嚥下障害
　　D　発声発語障害
　　E　認知症
　　F　聴覚障害
　　G　神経難病
　　H　がん
　　I　吃音
　2　小児
　　A　発達障害
　　B　重症心身障害児／医療的ケア児
　　C　聴覚障害
　　D　構音障害
　　E　吃音

第5章　地域言語聴覚療法における多様な支援
 　1　災害時の地域リハビリテーション
　　A　災害と災害関連死
　　B　災害リハビリテーションの役割と法的根拠
　　C　地域における言語聴覚士の災害支援とその活動例
　2　地域言語聴覚療法における国際的協働
　　A　国際と地域
　　B　国際協働
　　C　開発途上国への知識移転時の課題
　　D　言語聴覚療法の国際協働の実際
　　E　国際協働と地域実践の相互作用
　3　日本語非母語話者への支援
　　A　日本の在留外国人の現状
　　B　言語聴覚士による支援の実態
　　C　今後の課題

参考図書
授業プラン
『標準言語聴覚障害学』全10巻の特長と構成

Note一覧
 　① 身体障害者手帳の交付手続き
　② 医学領域と教育領域の用語の違い
　③ 療育について
　④ 情報通信技術（ICT）を使った医療・保健サービスの呼称の整理
　⑤ 若年性認知症
　⑥ 末梢性聴器の衰え
　⑦ レスパイトケア
　⑧ 特異的パターン
　⑨ 通級指導教室による指導
　⑩ 構音障害に対する評価
　⑪ 構音訓練の原則
　⑫ JICA海外協力隊

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